現場監督は建築現場でさまざまな管理をする花形とも言えるポジションです。
今後建築現場での仕事を続ける上で現場監督を目指しているという方は多いのではないでしょうか。
また、今後建築の現場での仕事を続けていくべきかを判断する材料の一つに年収があります。現場監督のポジションを得れば年収が上がるのか、人には聞きにくい年収についてもチェックしてみましょう。
現場監督の年収について、少しでも早く現場監督になる方法について解説します。
現場監督の年収
最初に、現場監督の収入の平均額をご紹介します。
現場監督は現場でスケジュールの管理や予算の管理、クライアントとのやり取りなどさまざまな仕事をおこないます。
現場の中でもとくに責任のある仕事であり、多くの分野に関する専門的な知識が求められます。その分年収も他の役職よりは高くなる傾向に。
今後キャリアアップを重ねて現場監督になるべきなのか、仕事内容と年収を鑑みて見合わないと感じるなら早めに転職を検討するのも一つの方法です。
大規模の企業の現場監督の年収
大規模な企業で働く現場監督は550万円以上の年収を確保しているケースが多いです。
企業別にチェックしてみると、やはり大企業の方が収入は高くなる傾向にあります。
これは建築業界の仕組み上仕方のないことです。
建築業界では、大規模な企業が大型の案件を引き受けます。そしてその大企業が請けた仕事を分野別に細かくわけ、それらの仕事を各企業に下請けとして依頼します。
その分依頼の料金が安くなっていくため、現場監督だけでなく企業の規模によって収入に差が開いてしまいます。
中規模の企業に勤める現場監督の年収
中規模の企業に勤める現場監督の年収の年収は450万円から500万円前後になっています。
現場監督全体で平均年収を考えると、その平均額は450万円から500万円前後。中程度の規模の企業に就職できれば、平均的な額の収入を確保できるでしょう。
大企業では年に2回ボーナスが支給されることが多いです。しかしそれ以外の企業の場合は年に1回のみの支給となることも珍しくありません。
ボーナスの支給回数、ボーナスの金額によって年収は大きく変動しますので、就職、転職の際にはボーナスについても確認しておきましょう。
小規模の企業に勤める現場監督の年収
小規模の建築会社に勤めている現場監督は430万円前後が平均的な年収です。
現場監督は高収入のイメージがありますが、企業の規模が小さいとどんなに実力があっても高収入は期待できません。ボーナスの支給額が低い、また業績によってはボーナスが支給されないこともあり、これらが年収に影響しています。
現場監督に昇格したのに思ったように年収が上がらなかった、小企業で満足せずに中企業、大企業への転職を検討する必要があります。
分類ごとに現場監督の年収をチェック
企業の規模ごとの現場監督の年収を紹介しました。ですが企業の規模だけでは見えてこないこともあります。
どれくらいのボーナスを得られるのか、どの地域で働くと高収入を得られるのか、何歳くらいから収入がアップするのかなど、より細かい部分までチェックしましょう。
年収のことはなかなか人には聞きにくいですが、その人の現状によっても大きく上下します。自分の立場ではどれくらいの年収を目指せるのかを考えてみましょう。
現場監督が得られるボーナスの額
現場監督は平均して134万円程度のボーナスを得られます。
ですが、このボーナスはそれぞれの企業の売り上げ、建築業界全体の景気によっても変動しやすいです。
昨年までの数年間は東京オリンピック開催に向けて、とくに都心部でホテルの建設などが盛んにおこなわれました。そのため昨今のボーナス支給額は高くなっています。
ですが2000年代は建設業界全体が不景気な状態が続き、ボーナスの平均が73万円程度に落ち込んだこともあります。
今後も企業の業績によってボーナスは大きく変動することをあらかじめ理解しておきましょう。
都心の現場監督の方が高収入
全国規模で現場監督の収入の違いを見てみましょう。働く場所によって大きな違いがあるのがわかります。
東北や九州など、地方の現場監督の年収は400万円台と低く、反対に東京や大阪など都心部は現場監督の年収が高くなります。その平均額は600万円から700万円となっています。
地域によって違うのは年収だけでなく、仕事量の多さも変わります。
都心部の方が仕事量が多く、スケジュール管理や予算管理などにひと際気を付けなければなりません。責任も重たくなり、残業が増えることもあります。
都心部で現場監督として働けばより高収入を期待できますが、体を壊してしまう方もいるため注意が必要です。
勤続年数が長ければ収入アップ
現場監督の年齢別に年収をチェックすると、そこにも大きな差があることがわかります。
国家資格を所有している、また実務経験が一定年数以上あれば現場監督を任されることもあります。現場監督というとベテランの職人のイメージがありますが、若くして現場監督をしている方も少なくありません。
20代で現場監督になると、その年収の相場は250万円から350万円程度になります。建築以外の職種すべての年収をチェックすると同じくらいの金額です。そのため、20代のうちは「現場監督の年収は格別に高い」という実感は持てないかもしれません。
ですが実務経験を重ねる内に任される仕事も増え、それに応じて年収もアップします。
30代で400万円以上が平均となり、40代では500万円以上を確保できる方もいます。50代になると600万円以上の年収を得られる企業もあります。
同じ企業に長年勤めるだけでなく、実務経験やスキル、資格を活かしてよりいい条件を提示してくれる企業に転職するのもおすすめです。
ゼネコンはとくに年収が高い
現場監督はさまざまな業種で活躍できます。その中でもゼネコンがもっとも高い年収を期待できます。500万円以上の収入を得ている現場監督も少なくありません。
次に大手の建築会社の現場監督が480万円程度、ハウスメーカーで働く現場監督は460万円程度、工務店で働く現場監は450万円程度が平均とされています。
年収だけで業種を決めると失敗してしまうかもしれませんので、各業種の仕事内容が自分のやりたい仕事に見合っているかを考えて就職先、転職先を選びましょう。
スーパーゼネコンが最も高い
現場監督の中でもとくに高い年収を期待できるゼネコンですが、その規模によっても年収は上下するので求人に申し込む前にその規模についてもきちんと確認しておく必要があります。
スーパーゼネコンに勤務している現場監督は900万円を越える年収が期待できることもあり、現場監督の中でも非常に高い年収を維持できます。
それよりやや格下の規模のゼネコンでも、650万円以上の年収を確保できます。
現場監督の中でもゼネコンはもっとも年収がいいです。ですが小規模の企業の場合は400万円程度かそれ以下。人によっては、今よりいい収入を得るためにキャリアを磨いて現場監督のポジションについたのに…と不満を抱いてしまうかもしれません。
現場監督の年収を高くする方法
ただ現場監督として仕事をこなすだけでは高年収を目指せないかもしれません。
現場監督として働きながら、より高い年収を目指すためにできることを考えていきましょう。
現場監督としてキャリアアップしたいなら資格の取得や転職など、常に自分に必要なことを見極め続ける必要があります。
必要な資格を取得する
現場で働く上でキャリアアップしたいなら資格の取得は欠かせません。資格によっては現場監督になれないケースもあります。
今後現場監督を目指すなら、さらに現場監督としてステップアップしたいなら、資格の取得はマストです。
施工管理技士
施工管理技士は建築業界の中でもとくに重要な国家資格です。
実務経験がなければ受験の資格が与えられませんので、働きながら取得を目指すのが一般的です。
この施工管理技士には
- 建築施工管理技士
- 建設機械施工技士
- 電気工事施工管理技士
- 電気通信工事施工管理技士
- 土木施工管理技士
- 管工事施工管理技士
- 造園施工管理技士
の7つがあります。自身が現在勤務している企業でどの国家資格が重要なのか、今後建築業界のどの分野で活躍したいのかを考え、自分にぴったりの資格の取得を目指しましょう。
この施工管理技士の資格には1級と2級があります。
2級では専任技術者と主任技術者、1級に合格するとさらに監理技術者として働くことができます。
現場監督は、その現場の規模によって主任技術者か監理技術者が任されます。
建築士
建築士も建築業界で活躍するには欠かせない国家資格の一つです。
建築士の資格を取得することで建築の設計だけでなく現場監督としての役割を果たすこともできます。
- 1級建築士
- 2級建築士
- 木造建築士
の3種類がありますが、いずれの資格を取得しても専任技術者、主任技術者として働けます。
1級建築士の資格を取得すると監理技術者として大規模な現場の現場監督として働けます。
いい条件の企業に転職する
資格を取得して現場監督の経験を積んだら、よりいい条件の企業に転職するのも年収を上げるために大切です。
とくに1級の国家資格を取得している人は建築業界の中でも非常に数が少なく、転職活動を有利に進めることができるでしょう。
資格を取得してから転職する、1級の資格を取得していなければできない仕事をこなしてから転職するという方法もあります。
今後その企業で働き続けて年収がアップする見込みがあるのなら無意味に転職回数を増やすのは悪手ですが、仕事内容と年収が見合わない、今後年収が高くなる見込みがない場合は転職も検討しましょう。
独立して事務所を立ち上げる
さらに年収を上げたいのであれば独立して事務所を立ち上げるのもおすすめです。
独立し、成功すれば、大手のゼネコンに転職しなくても1000万円以上の年収も期待できます。
ですが独立にはさまざまなリスクがあることも頭に入れておかなければなりません。
多くの確かな実績があることは独立する上で欠かせない要素です。ですが実力があるだけではスムーズに仕事を得ることはできません。
どのようにプロモーションをおこなえば大きな仕事、継続的な仕事を得られるのかを把握するマーケティング能力、人脈、コネも必要です。
現場の仕事は一人ではできません。どのように人材を集めるか、給与やボーナスはどのように設定するかなど、経営スキルも身に着ける必要があります。
他と差がつく資格を取得する
転職や独立をして年収をさらに上げるには、他の現場監督にはない強みをアピールすることも大切です。
企業によっては仕事に役立つ資格を取得することで資格手当てが支給されることもあり、それだけで大きな年収アップの鍵となります。
大企業には資格を取得するためのサポート体制が整っているところもありますので、就職、転職の際はチェックしておくといいでしょう。
独立してさらに年収をアップさせるには、自分の会社でより多くの仕事を請けることが重要です。建設だけでなく建築物の設計やデザインなども自身の事務所でおこなえるようになれば、より高い年収を目指せるでしょう。
建築士だけでなくインテリアコーディネーターなどの資格がおすすめです。
現場監督になるためのステップ
現場監督になるにはどのようなステップが必要なのかについて解説します。
現場監督になるための道は一つだけではありません。自分にはどの方法が合っているのかを考えて、現場監督を目指しましょう。
専門学校や建築学部を卒業する
高校卒業後、土木工学や建築学を学べる専門学校や大学に進学し、卒業後に建築業界に就職します。その後実務経験を重ねて資格を取得し、現場監督として働き始められます。
建築業界で働く、現場監督を目指す方法としてはもっとも一般的な方法です。
大学卒業後は実務経験1年以上で2級の建築施工管理士の資格を受験する権利が与えられます。
専門学校では、学んだ学部によって必要な実務経験年数が変動します。一般的には2年以上で2級の受験資格が与えられ、3年以上で1級の受験資格が与えられます。
実務経験を3年以上積む
高校を卒業後専門学校や大学に進学せずに建築業界に入った場合、2級の受験資格を得るには3年以上の実務経験が必要です。
1級の受験資格を得るには10年以上の実務経験が必要です。このことかわもわかるように、1級の資格を取得するのは非常に難しいことです。
その分資格を取得すればキャリアアップにつながりますので、学歴がなくても十分に高収入を目指せます。
主任技術者になれる資格を取得する
施工管理技士2級の資格を取得すると、現場監督として働ける主任技術者になれます。
施工管理技士の資格には先ほどご紹介した通り土木や建築などの種類がありますが、すべての資格を取得する必要はありません。
いずれか一つの2級の資格合格を目指しましょう。
監理技術者になれる資格を取得する
主任技術者よりも大きな規模の現場の監督ができるのが監理技術者です。
主任技術者になるには1級の施工管理技士の資格を取得しなければなりません。
ですがこの資格を取得するには実務経験の年数だけでなく、その内容も条件に含まれます。指導監督的実務経験とされるこの仕事内容は、4500万円以上の請負金がかかっている大規模な現場での監督業務です。
これには下請けが含まれず、元請けの企業に就職してから実務経験を積まなければなりません。
非常に厳しい道のりではありますが、監理技術者として働けるようになればできる仕事が一気に増え、待遇面もアップします。今後現場監督としてより高収入を目指すなら施工管理技士1級の資格取得も欠かせません。
高収入の現場監督を目指すなら努力はマスト
現場監督の収入について、高収入の現場監督の特徴、さらに現場監督として収入をアップさせる方法について紹介しました。
建築の現場において現場監督になれば誰でも高収入を得られるというわけではなく、どの規模の企業に就職するか、どの業種に就職するか、さらにどの地域で働くかによっても大きく変動します。
現場監督を目指すならこれらの点についても考慮しておかなければなりません。
キャリアアップのためには国家資格の取得もマストです。
- 施工管理技士
- 建築士
といった建築業界で活躍するために必要な資格の取得を目指し、コツコツ努力を重ねていきましょう。
資格の取得には実務経験も必要です。最短で現場監督になるには自分はどのルートで資格を取得すればいいのかを考えてキャリアプランを立ててみてください。