建築・建設業の求人をお探しの方は建築建設bizへ。詳しくはこちら!

建築業界の雇用形態を確認。理想の働き方ができるのは?

この記事は約10分で読めます。

建築業界で働くといってもその雇用形態はさまざまです。

正社員は安定しているという考え方がなくなりつつある昨今、多様な働き方に注目する必要があります。

雇用形態の種類やそれぞれのメリットとデメリットをチェックしていきましょう。

建築業界の雇用形態にはどんな種類がある?

建築業界の主な雇用形態を紹介します。

正社員、契約社員、派遣社員、パート・アルバイトといったそれぞれの働き方の特徴を見てみましょう。

自分に合った働き方を選択することで、より長く、無理なく建築業界で働き続けることができます。

正社員

建築士などの国家資格を持っている人はまず正社員での雇用を希望する方が多いです。

勤務時間は週五日一日八時間前後のフルタイムで、固定給、賞与を受け取ることができます。

正社員として雇用されれば企業から安定して仕事を請け続けることができます。

役職がついたり経験を積むことで給料が上がり、勤続年数が長ければ長いほど高収入になるという会社も多いです。

建築業界は平均収入が高い業界でもありますが、その中でもとくに40代から50代の収入が高いことからもその実態がうかがえます。

契約社員

一定期間のみその企業と契約を結ぶのが契約社員です。

どの業界にも契約社員という働き方はありますが、建築業界でも契約社員という雇用方法はメジャーです。

正社員と違って契約期間が満期になると契約終了となったり、契約を続投したり、さらに正社員に再雇用されたりといったケースもあります。

施工管理など国家資格が必要な仕事で契約社員となることが多いですが、他にも営業や販売、事務など建築の現場には直接かかわらない仕事で契約社員を募集している企業もあります。

派遣社員

その人個人が企業と契約するのではなく派遣会社を通して契約をするのが派遣社員です。

派遣会社と企業が定めた時給で働くケースが多いです。

資格や経験が必要な案件が多く、未経験から始められる建築の派遣の仕事は少ないです。

こちらも契約が満期になると契約終了となりますが、続投することもあります。ただ、法律で派遣社員は最長で3年しか契約できないというルールがあります。

企業との関係が良好であっても3年が経過すると別の企業の派遣の求人に応募しなければなりません。

パート・アルバイト

建築の国家資格が必要な専門的な仕事でパート・アルバイトの求人を募集していることは少ないですが、CADなどのソフトを使っての製図、事務などのデスクワークパート・アルバイトの求人を出している企業はあります。

家事や育児、介護などと仕事を両立させたい、学生の内から建築業界に携わりたいなど、フルタイムや残業の長い雇用形態で働くのが難しい方に人気です。

パート・アルバイトから正社員登用されることは少ないですが、契約期間の縛りはないので需要がある限りは長期間働き続けることができます。

建築の正社員のメリット

建築業界で正社員として働くメリットはたくさんあります。

一度就職すれば着実に経験やスキルを重ねることができ、責任感のある仕事も任せてもらえます。

スキルアップをする、資格を取得するといったことのサポートも整っており、自身や企業の成長につなげることができるでしょう。

給料が高いというのもメリットです。初任給は低くても勤続年数や役職によって昇給があり、さらに賞与も期待できます。

建築の正社員は残業や休日労働も多いですが、その分割増賃金が支払われるので収入面では安心できるでしょう。

建築の正社員のデメリット

建築業界の正社員のデメリットとしては、仕事が激務になりやすいという点があります。

残業が多く、責任の重い仕事も多いです。現場での従業員のミスを補わなければならなかったり、現場以外でのデスクワークもこなさなければならなかったりといった大変さがあります。

その分給料が高い、福利厚生が手厚いといったメリットもありますが、それも企業によるので注意しましょう。

同じような仕事内容でも都心部と地方では給料に大きな違いがあります。仕事量や人材の需要などが原因です。

また、大手ゼネコン企業からハウスメーカー、中小企業など会社の規模によってもこれらは変動するので、正社員だから高収zと安心できるわけではありません。

建築の契約社員のメリット

建築の契約社員のメリットとしては大手で働けるチャンスが多いという点です。

正社員としては採用されなくても、契約社員としてならその人のスキルや資格の需要に応じて大手でも採用されやすくなります。

双方の合意が得られれば契約が満期になっても継続されることが多いです。

会社の風潮や働き方が合わないと感じた場合も退職の手続きが簡単で、契約満期のタイミングで打ち切ることができます。

建築の契約社員のデメリット

契約社員は立場が非常に曖昧で、不安定な雇用形態です。

契約している企業が契約社員の継続の手続きを忘れてしまう、満期のタイミングで何の前触れもなく契約を切られてしまうといったことも十分にあり得ます。

また、正社員と同じような仕事をしていても給料が上がることはほとんどありません。

賞与がないなど、収入面で大きな格差を感じることが多いでしょう。

正社員として再雇用される可能性も低く、メリットよりはデメリットの方が多い働き方です。

建築の派遣社員のメリット

建築業界での働き方としては派遣社員も人気があります。

自分のこれまでのスキルや経験、所有している資格を活かしてさまざまな現場にチャレンジできるのが派遣社員の働き方です。

勤務場所、業務内容、給料などの自分が求める条件から案件を探すことができ、そして企業もその人がふさわしいと思ったら契約をします。

即戦力として活躍でき、高い時給で働けるので若手であっても高収入を期待できます。

最大で3年まで同じ企業で働き続けられますが、合わないと感じたら、よりスキルアップできる仕事をしたいと思ったら契約期間が満了になるタイミングで気軽に退職しやすいのも魅力の一つです。

契約社員と違い間に派遣会社が入ってくれるので、企業とのトラブルも解決しやすいです。また、派遣会社がその人にぴったりの仕事や企業を案内してくれることもあります。

建築の派遣社員のデメリット

建築業界の派遣社員は、建築業界全体の景気がいいときには需要が高まりますがそうでないときは仕事を探しにくくなってしまいます。

人材不足が深刻な建築業界において簡単に人材を確保できる派遣契約ですが、その分簡単に契約を切ることができるということも忘れてはいけません。

また、一定の時給で働き続けるのでどんなに働いても昇給することはありません。賞与もなく、交通費などの福利厚生がないことも多いです。

派遣契約の中には紹介予定派遣という、一定期間の雇用後正社員として採用されるシステムもあります。派遣切りに合わないために、そして正社員雇用を目指すためにこのような働き方を選ぶこともおすすめです。

建築のパート・アルバイトのメリット

パート・アルバイトを募集している建築会社はたくさんあります。

事務などの資格がなくてもできる簡単な仕事の募集が多く、建築士や現場監督のサポートをおこないます。

大手での仕事を間近で見ることができるので、建築業界を目指す学生にも人気の働き方です。

大学卒業後にそのまま正社員として採用されることもあります。

時給制で残業も少なく、好きなタイミングで休みやすいため、育児や介護などにライフスタイルの重点を置きたい方にもおすすめです。

パート・アルバイトではあっても大手の募集なら高い時給を設定していることも多く、建築業界に興味がなくても事務などの経験があれば高収入を得やすいというメリットもあります。

建築のパート・アルバイトのデメリット

建築のパート・アルバイトは簡単な仕事が多く、責任感のある仕事はできません。

建築業界で今後活躍したいと思っている方にとっては物足りないでしょう。

建築についての知識や資格が必要な業務内容と比較すると時給が見合わないと感じることも多いです。

パート・アルバイトは昇給や賞与はなく、収入面において他のどの雇用形態よりも劣っています。

建築業界で独立して働くには?

建築業界では雇用されるという働き方だけでなく独立するという選択肢もあります。

一生涯役に立つ国家資格がたくさんありますので、それを活かして独立を目指してみましょう。

独立すれば自分のやりたい仕事により特化できるだけでなく、自分のライフスタイルに合わせた働き方ができる、自由に事業を拡大できるなどのメリットがあります。

一方ですべての行動に責任が伴う、今後不景気が続くと予想される建築業界で生き残る戦略を考え続けなければならないといった問題点もあります。

独立するまでにはどんなステップを踏む必要があるのかについて解説するので、独立という選択肢も視野に入れてみましょう。

企業で建築の経験を積む

建築業界ではさまざまなスキルや経験が必要です。

大学を卒業していきなり独立できるという方は非常に少なく、まずは企業で経験を積むことが最優先です。

自分がどんな仕事をしたいのかをよく考え、できるだけそれに沿った仕事ができる就職先を選びましょう。

また、独立後の経歴はクライアントの信頼に直接影響します。できるだけ多くの人が知っているような大手の建築会社やゼネコン会社、ハウスメーカーなどに就職すると独立後も仕事を得やすくなります。

人脈を広げておく

建築業界では人脈は非常に大切です。さまざまな情報を共有しあったり、資材を安く仕入れられたり、人材を派遣してもらったりと、人脈があることで助かるシーンがたくさんあるでしょう。

信頼される人間になることで、独立後も仕事を依頼してもらいやすくなります。

日頃から社内で多くの人とコミュニケーションを取るようにする、同じ業界の別の企業で働いている友人を作る、取引している企業や業者とも頻繁に連絡をやり取りするなどの心がけが大切です。

建築の仕事は現場の作業をスムーズに進めるためにコミュニケーション能力は欠かせません。多くの人とコミュニケーションを取りながら、このようなスキルも磨いていきましょう。

国家資格を取得する

建築業界では建築士など多数の国家資格が役立ちます。

将来独立を考えているのであれば、専任技術者になるための資格取得も目指しましょう。

専任技術者になれる資格があれば一人でも建設業の申請ができ、許可を取った上で仕事をスタートさせられます。

そしてこの建設業許可はどの業種の工事をするかによってあらかじめ取得しておかなければならない資格が違います。一定期間経営に携わった経験があること、事務所に配置する専任技術者が一人以上いることなどの条件もあります。

さらに厳しい条件を満たせば主任技術者と専任技術者を兼任することも可能になり、独立開業に役立てられます。

開業資金を貯める

開業するには事務所を借りる、事務所の家具や電化製品を揃えるなどの費用が必要です。

さらに経営が安定するまでは少ない収入でも十分に生活できるような貯蓄もいるでしょう。

開業の際に融資を受けることもできますが、その場合は事業計画書などを提出して面談でアピールしなければなりません。必ずしも融資を受けられるとは限らず、開業までに必要以上の時間がかかってしまう可能性もあるので注意してください。

開業する際の資本金がどれだけあるかはその会社の信用度にもつながります。多すぎて困ることはありませんので、開業に向けて着実に貯蓄を続けていきましょう。

開業のための手続きをおこなう

準備が整ったらいよいよ開業です。

事務所を立ち上げる場合は開業届を提出しなければなりません。税務署に必要書類を提出するだけなので簡単ですが、その後は確定申告を毎年しなければならないので忘れないようにしましょう。建築業はやり取りする金額が大きく税金の計算も大変なため、税理士と契約する方も多いです。

まずは一人から少数で経営を続け、仕事が軌道に乗ってきたら法人化するのがおすすめです。法人化することで信用度が上がり、より仕事を得やすくなります。

また、依頼の金額が500万円以上になる工事を引き受ける場合は建設業の許可を取らなければなりません。今後事業を大きくしていくためには必須ですので早めに申請しておきましょう。

建設業許可を得るには経営の責任者と専任技術者がいること、資本金が十分にあることなどの条件があります。

仕事を得ていく

独立したら仕事をどんどん獲得していく必要があります。

会社員時代に築いた人脈を生かして下請けの仕事を得ていきましょう。

それだけでなくさまざまな仕事にチャレンジできるのが独立することのメリットです。

同時に設計業務やコンサルタント業務、デザイン業務なども手掛け事業を展開していくこともできます。

独立後一人で経営を続けるのは非常に大変で、慣れるまでは時間がかかるかもしれません。

ですが一つひとつの仕事を丁寧にこなすことで着実にスキルや信用度は上がっていきます。今度長く建築業界で仕事を続けるためにも、最初でつまずかないように慎重に仕事をこなしていきましょう。

建築業界で理想の働き方を考えよう

建築業界の雇用形態について紹介しました。

正社員、契約社員、派遣社員、パート・アルバイトの他、独立して事務所を立ち上げたりフリーランスとして活躍している人も多いです。

働き方も多様化している昨今、正社員以外の道を目指すのも珍しいことではありません。

自分のライフスタイルを優先したい、さまざまな現場で活躍したい、煩わしい人間関係に囚われたくないなど、働き方に何を求めているのかを今一度あらためて考えてみましょう。

それぞれのメリットとデメリットも理解しておくことも忘れないようにしてください。

タイトルとURLをコピーしました