建築現場は常に工期との戦いです。
天候が悪くても、機材にトラブルがあっても、前の業者のスケジュールが遅れていても、契約した工期は待ってくれません。
ですが工期を長く設定するとより早い工期を提案した競合他社に仕事を奪われてしまったり、人件費などが余計にかかったりしてしまいます。
無理なく工期を短縮するためにはどんな方法があるのかを考えてみましょう。
工期を短縮することで得られるメリット
建築現場の工期を短縮するとさまざまなメリットがあります。現状のまま満足せず、どんなメリットがあるかを確認し、工期の短縮に前向きに取り組みましょう。
コストを削減できる
工期が一日伸びるとその分人件費、燃料費、機材費などがかかります。
工期が短くなればなるほどこれらのコストを省くことができます。
コストカットは工事業者にとってメリットとなるだけでなく、工事の依頼にかかる費用を抑えられるためクライアントにとっても大きなメリットとなります。
受注を受けやすくなる
工期を短縮することでコストカットし、工事にかかる費用も安く提案できれば、その分競合他社よりクライアントに選んでもらいやすくなります。
工期や予算で依頼先を決めるクライアントは多いため、この点は非常に重要です。
一つでも多くの依頼を請けることで業者の利益も増え、さらなる事業拡大、新事業へのチャレンジの糧にできるでしょう。
生産性を向上できる
無暗に工期を短縮すると現場の作業員の負担になってしまいますが、業務を効率化することで工期を短縮すれば、短い期間でも従来通り安全に工事を進められます。
次々に新しい仕事を入れることもでき、生産性や業績の向上につながります。
業務に無駄がないか現状をよく確認し、効率的に作業を進める方法を導入しましょう。
働きやすい職場づくりができる
業務を効率化することで、現場の作業員にかかる負担を大幅に軽減できます。
デジタルツールの導入や作業の外注などが主な方法ですが、これらを取り入れることで作業員の心身にかかる負担を軽減でき、働きやすい職場を作っていくことも可能です。
建築業界は人材不足の状況が続いており、優秀な人材を確保するためには働きやすい職場作りが必須です。
若手の人材にも魅力的に感じてもらえるような職場にするためにも、業務の効率化は欠かせません。
工期を短縮するための4つの方法
工期を短縮するためにできることを4つ紹介します。
現状に満足していても、工期を短縮できるポイントはたくさんあります。下記の点をチェックしつつ現場を知る作業員の声も聞いて、適切な範囲で工期を短縮する方法を考えていきましょう。
無駄な作業を見つけてカットする
工期を短縮するためには業務の効率化は必須です。
そのためにはまず現在の業務内容をすべてリストアップしましょう。
一つひとつの工程を書き出し、無駄を探していきます。
複数人でおこなう必要のない業務や二度手間になっている業務などを探し、工程からカットするよう指示を出しましょう。
資材を仕入れやすい業者を使えば仕入れまでの時間を短縮できますし、工場など一か所で製造して現場での作業工程を少なくすれば悪天候によって作業が中断しても余裕を持って動けます。進捗状況を全員が一目で確認できるクラウドツールを利用することで、確認の手間も省けるでしょう。
上層部だけで判断すると現場で混乱が生じる可能性もあるため、現場の作業員にヒアリングをおこない、業務内容を変更する際は適切に説明をおこなうことが大切です。
外注やデジタルツールを導入する
作業を効率化するといっても限られた作業員では限界があります。
そんなときに利用したいのが外注やデジタルツールです。
資材の組み立てや運搬、塗装などを外注すれば、自社の作業員の負担を大幅に軽減し、その分別の業務に集中させられます。
手書きの書類は作成に時間がかかり、管理にも不安が残ります。郵送でのやりとりで無駄な日数をかけてしまうことも多いです。書類をデジタル化すれば一括で管理でき、どこにいてもすぐに見たい書類にアクセスできます。メールに添付するだけで相手に届けられるという点も便利です。
建築現場の進捗管理や従業員管理をデジタルツールでおこなっている業者もたくさんあります。
デジタル化は多くの業界、業種が導入している作業効率化のための方法です。遅れていると感じたら早めに導入できる部分を探し出し、適切なツールを取り入れましょう。
工事の制約を緩和してもらう
工事の契約をおこなう際、さまざまな制約を設けられていることがあります。
法律に反して工期を短くすることはできませんが、クライアントとの制約を緩和して工期を短縮することは可能です。
工事可能な時間や曜日の幅を広げてもらうなど、クライアントに工期短縮の協力をしてもらえないか確認しましょう。
クライアント側がこうしなければならないと思い込んでいることであっても、工事をおこなう側からすれば問題のないことだったり、工事に支障が出ないことだったりすることは多いです。
どうしてその制約を作ったのかを確認し、その制約に意味がないことやその制約を緩和することで得られるメリットを丁寧に説明すれば、クライアントも制約緩和に協力してくれるでしょう。
工程管理を適切におこなう
工事現場では工程管理はかならずおこないます。ですが、この工程管理の内容を見直すことでより業務を効率化し、工期を短縮できる可能性があります。
事前に工程をすべてリストアップし、重要な工程の優先順位をつけていきます。優先順位が明確になれば、どの工程を重視してスケジュールを組めばいいのかが明白になります。優先順位が高い工程をおこないつつ別の工程も並行しておこなえば、さらに業務を効率化できるでしょう。
工程管理は施工管理の仕事ですが、人力でおこなうには限界があります。工程管理を一括で管理できるシステムもたくさんあり、施工管理の仕事の負担を軽減、かつ業務効率化に貢献してくれます。これらのシステムの導入も検討してみてください。
工期短縮を考える際の注意点
工期を短縮するとコストカットできる、より多くの依頼を請けられるなどのメリットがありますが、そればかりに注目するのはNGです。
業務の効率化やシステムの導入などを考えずに工期を短縮すると、その負担をすべて現場の作業員が背負わなければならなくなってしまいます。残業や休日出勤などが続けば作業員の心身に悪影響が出て、結果仕事がままならなくなってしまう可能性もあります。
また、工期を短縮するために効果的な外注やデジタルツールの導入はその分コストがかかります。コストを払ってでも工期を短縮することで得られるメリットはあるのかをよく確認することが大切です。
工期を短縮しすぎると、その期間で工事を済ませて当たり前、もっと早くできるとクライアントに思われてしまう可能性もあります。適切な工事期間であることを説明し、クライアントに納得してもらうことも忘れないようにしてください。
工期を短縮してより働きやすい現場を目指そう
建築現場で大切な工期の短縮について解説しました。
工期を短縮すればコストをカットでき、現場の作業の効率化にもつながります。
現在の問題点を確認し、どんな工夫ができるかを考えましょう。
建築業界は残業や休日出勤が多い、年間休日日数が少ないこともたびたび問題になっています。工期のスケジュールの影響で休日が少なくなってしまいがちですが、業務を効率化する工夫を取り入れることで工期の短縮だけでなく従業員の休日の確保にもつながります。建築業界の年間休日日数について下記で解説していますので、合わせて確認してみてください。