業務内容の不満やキャリアアップを目的として現職を退職したい旨を上司に伝えると、辞めないでほしいと引き止めに合うことがあります。
強く引き止められると退職の意思が揺らぎ、なかなか退職を決意できなくなってしまいますよね。
本記事では、なぜ企業が人材の退職を引き止めるのか理由を解説したうえで、引き止めを断る方法や引き止められないための方法を紹介します。
現在引き止めに合って困っている人だけでなく退職時に引き止められたくないという方は、ぜひ参考にしてみてください。
企業が人材の退職を引き止める理由
まずは企業がなぜ人材の退職を引き止めるのか、その理由を考えてみましょう。
なぜ引き止められているのか理由がわかれば、それぞれに適した断り方ができます。
なかなか断れない方も、以下の理由から断り方を考えてみてください。
優秀な人材を手放したくない
まず考えられるのが、優秀な人材を手放したくないという理由です。
建築業界には専門的な資格や業務が多く、長い期間をかけて育て上げてきた人材、優秀な人材が退職することは会社の損失にもつながります。
特に所有者数が少ない資格を持っている人、責任のある仕事を任せられる人が退職の意思を伝えると、強く引き止められる可能性が高まります。
新しい人材を募集する余裕がない
その人が退職すると、よほど人材が十分にいる企業でない限りは新しく人材を募集しなければなりません。
その余裕がなく、退職を引き止めるケースも多数あります。
新しく人材を採用するには、求人を出したり選考をしたり、さらに採用後も研修や教育を行ったりと、時間的にも金銭的にも大きなコストがかかります。
企業側がそのコストを用意できない、コストを省きたいと考えている場合、人材の退職を強く引き止めることが多いです。
繁忙期で人手が足りていない
繁忙期に退職を申し出た場合、企業にさまざまな余裕がなく強く引き止められることがあります。
現在進行中のプロジェクトが回らなくなる、引き継ぎや人材採用の暇がないときに退職を申し出ないようにすることが大切です。
建築業界は常に人材不足の企業が多いため、とくに繁忙期に退職しないようタイミングを見計らいましょう。
企業から退職を引き止められたらどう断る？
退職の意思を伝えて引き止められても、決意が固い場合は上手に断る必要があります。
断り方によっては悪い印象を与えてしまう可能性があるため、上手に断る方法をしっかり確認しておきましょう。
企業側に納得してもらうための断り方を3つ紹介します。
退職の強い意思を伝える
まずは退職の意思が強いことをきちんと伝えましょう。
「辞めるかどうか考えている」「いつかは決めていないけど辞めたい」とあいまいに伝えると、引き止められたままずるずると長期間働き続けることになってしまいます。
上司に相談する際も、あいまいに伝えるのではなく「〇月末で退職したいと考えている」ときっぱり伝えましょう。
引き止められたとしても、退職する意思が固いことが伝われば企業側も適切に対応してくれます。
退職時期などは現在の業務なども踏まえて、企業としっかり話し合うことも大切です。
明確な退職理由を用意する
退職理由を用意しておき、企業が引き止めにくいようにすることも大切です。
退職理由を考える際に注意したいのが、会社への不平不満を理由にしないことです。不平不満を理由にすると企業に悪い印象を与えるだけでなく、「その部分を改善するから思いとどまってくれ」と引き止められる可能性が高くなります。
企業が引き止めにくい退職理由は、個人的なものがおすすめです。
「体調不良のため」「家庭の事情のため」「自身のキャリアアップのため」など、企業が改善できる点ではない部分から退職理由を見つけて伝えるようにしましょう。
謙虚な態度で退職意思を伝える
退職の意思を伝える際は、謙虚な態度で挑むことを忘れないようにしてください。
横柄な態度で退職の意思を伝えると、悪い印象を与えてしまいます。
また、引き止められたからといって不機嫌になったり、乱暴に断ったりもしないことがおすすめです。
建築業界は業種によっては退職後も前職の会社と顔を合わせる可能性が高いため、円満退社を目指すためにも最後まで丁寧に話し合いに挑みましょう。
引き止めに合わず退職するポイント
退職の意思を伝えるなら、引き止めに合わずにスムーズに退職を目指したいですよね。
最初から引き止めに合わずに退職するためにはどうすればいいのか、適切なタイミングや伝え方を紹介します。
以下の点を参考にして、円満退社を目指しましょう。
閑散期に退職する
企業の閑散期に退職する旨を伝えることで、引き止めに合いにくくなります。
閑散期なら引き継ぎや新しい人材の選考も行いやすく、企業も退職する本人も余裕をもって行動ができます。
反対に、繁忙期に退職を伝えると強く引き止められたり、余裕がないため後回しにされてしまったりする可能性があります。
現在自分が対応している業務を鑑みて、いつになれば余裕ができるのか、どのタイミングで退職を申し出るのが最適かを考えてみましょう。
退職の意思は変わらないことを伝える
強く引き止められたとしても、退職の意思は変わらないことをしっかり伝えましょう。
退職の意思が強いことを上司にきちんと伝えられれば、それ以上強く引き止められることはありません。
先ほど紹介したように、会社への不満を理由にするのではなく自己都合で退社することを伝えれば、深く追求されることもないでしょう。
退職の意思が変わらず、あとはいつ辞めるか、どのように引き継ぎをするか、有給をいつから消費するかなどを相談するようにしてください。
スケジュールに余裕を持つ
退職の意思を伝える際は、スケジュールに余裕を持つことも大切です。
スケジュールに余裕を持って退職を伝えれば、その後の引き継ぎや新しい人材の選考、教育などを行いやすくなります。
転職活動もスムーズに進めやすく、精神的にも身体的にも余裕を持って円満退社ができるでしょう。
退職したい日を決めて、逆算していつ退職を申し出るか、引き継ぎを行うかなどを考えることが大切です。
自分ひとりで計画していても引き継ぎなどはうまくいかない可能性があるので、上司と相談しながら退職のタイミングなどを話し合っていきましょう。
転職先を先に決めてしまう
転職先を先に決めてしまうことで、引き止めに合いにくくなります。
引き止められたとしてもすでに次の転職先や入社日が決まっていることを伝えれば、それ以上は引き止められることはありません。
在職中の転職活動は、スケジュール調整などが大変ですが在職中に次の職場を決めておけば精神的にも余裕が生まれます。
退職後に転職活動をしてもなかなか転職先が見つからず、収入がなくなる、妥協して結局不満のある仕事についてしまうなどの後悔につながるため、余裕をもって転職活動を進めることもおすすめです。
引き止めを断りつつ円満退社を目指そう
企業に退職の意思を伝えると、場合によっては強く引き止められてしまうことがあります。
引き止めに合ったときは、退職の意思が変わらないことを伝え、穏便に断ることが大切です。
退職理由を用意し、転職先を決めておくなどの対策も考えておきましょう。
以下の記事では退職を伝えるのに適切なタイミングも解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。